SPPは2035年までにピーク需要を110GWに倍増させるのか?
SPPの現在のピーク負荷は56GWで、これは2023年8月に記録されたものです。現在、SPPは2035年までにこのピークが2倍の110GWに達する将来を見据えて計画を進めています。
大規模な負荷申請が電力会社の予測を押し上げていますが、実際の負荷増加はシステムオペレーターの想定よりも低くなる可能性が高いです。
本記事では、SPPの現在の負荷増加見通しとその不確実性について解説します。また、プロジェクト開発者が増加する需要に対応できる新たなビジネスチャンスも紹介します。
SPPの負荷増加予測はどれくらいか?
SPPの最新予測によると、ピーク需要は2035年に110GWに達する可能性があり、これは過去最高の56GWのほぼ2倍です。
SPPは、各電力会社(LRE)から提出されたデータをもとにピーク予測を構築しています。各電力会社は、確定した「ファーム負荷」と仮の「スポット負荷」を含めた10年間のピーク需要予測を提出します。
「ファーム負荷」と「スポット負荷」とは?
ファーム負荷は、地元送電事業者と正式な連系契約を結んだ需要です。これらはベースの信頼性モデル(BRモデル)に組み込まれ、SPPが必ず供給を計画すべき需要として扱われます。すべての将来シナリオに含まれます。
スポット負荷は、ステークホルダー調査を通じて提出された大規模な需要申請ですが、まだ連系手続きを完了していません。ITPスコーピング段階で送電事業者に自主的に調査票が送られ、収集されました。2025年ITPでは、スポット負荷は将来2のレジリエンス条件として反映されています。2026年ITPでは両方の将来シナリオに組み込まれています。
これらの提出データは2つの計画シナリオに活用されます。
- 将来1: 基準ケース。既存契約と計画中の発電を反映。提出されたベース予測を使用。
- 将来2: 新技術の導入。スポット負荷やEV普及の増加を将来1のベースに上乗せ。
総需要の予測値は、どのシナリオを採用するかで異なります。最新の2025年統合送電計画(ITP)では、2034年のベースピーク負荷は70GW、将来2では約83GWまで上昇します。
2026年ITPの予測ではさらに増加し、将来1で2035年に91GW、将来2で110GWに到達します。
わずか3年前、2023年ITPでの成長率は年間0.5%~2%程度でした。しかしその後、大規模な連系申請が続き、各予測値が大幅に上昇。最新の2025年ITP将来2では、年率約5%の複利成長を示唆しています。
負荷増加の主因は何か?
スポット負荷が増加の主な要因です。2025年ITPのスコーピングで、ステークホルダーは約11GWの新たな大規模需要を提出。2026年ITPではこの数値が30GWに跳ね上がりました。

