GB太陽光ワークショップ:マイナス価格、CfD、併設蓄電池
2026年10月27日と28日、Modo Energyはロンドンで、太陽光発電の開発事業者、資産所有者、投資家を招き、GB(英国)の太陽光発電の収益性をテーマに2回のワークショップを開催しました。GBでマイナス価格がどのように発生するか、差額決済契約(CfD)の対象となる再生可能エネルギー設備の運転開始が増えると何が変わるか、CfD付き太陽光発電所に蓄電池を併設するとどのような効果があるかを取り上げました。
この記事では、ワークショップで紹介した内容を解説します。スライド一式は記事の末尾からダウンロードできます。
主なポイント
- 2026年のマイナス価格の発生回数は、2024年や2025年を下回っています。2026年10月22日までにGBで記録されたマイナス価格の30分コマは189回で、2024年の322回、2025年の305回を下回りました。今年はガス価格が上昇し、夜間需要も拡大しています。
- マイナス価格の30分コマは2027年に789回でピークに達し、その後は年間200~600回で推移すると予測しています。2027年の合計の93%は風力発電が主因となる時間帯です。同年には、価格に反応しない発電設備が約15 GW稼働しています。
- 2034年までに、契約済みCfD容量のうち30 GW超が、マイナス価格の時間帯にCfD差額支払いを受けられなくなります。そのうち現在稼働しているのはわずか1.3 GWです。これらの設備が系統に接続されると、大量の発電設備が前日市場で一律£0/MWhとなる可能性があります。
- £0/MWhのIndicative Market Reference Price(IMRP、指標市場参照価格)のしきい値に合わせて発電設備を運転するのは、見た目ほど簡単ではありません。前日市場のN2EXまたはEPEX価格だけをIMRPの代替指標として使うと、収益を失うおそれがあります。
- LCCCの計量ガイダンス改定により、CfD差額支払いは太陽光発電の発電メーターで精算されます。同じ接続点の背後にある蓄電池は別途計量され、その送電分には市場価格全額が適用されます。
GBで新設される太陽光発電はCfDに依存
現在、GBの太陽光発電容量は23 GWです。2026年10月時点の当社中央シナリオでは、2050年までに78 GWに達します。容量の拡大に伴い、太陽光の市場捕捉率は2026年の86%から、2032年以降は約60%に低下します。その後は、GBが風力発電主体のシステムであるため、横ばいで推移します。スペインではすでに約40%に近づいています。
CfDがあれば、IMRPがプラスの間は設備にストライク価格が保証されるため、市場捕捉率の変動リスクを回避できます。AR6のCfD対象設備は、契約期間中、年間約£70k/MWpを得ます。一方、完全な市場連動型の設備では£40~45k/MWpです。GBで新設される太陽光発電の大半は、卸売市場価格に全面的にさらされる形ではなく、政府契約の下で建設されるでしょう。そのため、CfDのマイナス価格ルールはGBの前日価格形成の鍵となります。
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